「いずれ潰れる会社の特徴ってありますか?このご時世、自分の会社が危なくないと考えるのが危ない。。今からできる対策もあれば教えてほしい!」
こんな疑問、悩みに答えます。
本記事では「勤め先がいずれ潰れる会社なのではと不安に感じている人」に向けて、以下の内容・目的で記事を書いていきます。
- いずれ潰れる会社の特徴
- 雰囲気以外に危ない会社を見抜く方法
- 倒産前に備えておきたい今からできる対策
あなたの会社が、いずれ潰れる会社だとしたら?
多くの従業員は対策を考えます。
でも、そもそも潰れる会社の特徴が分からないと対策も取れません。
将来性のない会社には、ある特徴があります。
どんな特徴か?
いずれ潰れる会社の特徴から倒産前に備えておきたい対策まで詳しく解説していきます!
「いずれ潰れる会社の特徴と危ない会社の見抜き方まで網羅的に情報をまとめていきます。今まさに勤め先がいずれ潰れる会社なのではと不安に感じている方は、ぜひ参考にしてみてください!」
潰れる会社とは?法律上の解釈と本記事での定義
では、どんな会社がいずれ潰れる会社なのか?
解説する前に「いずれ潰れる会社」の定義しておくと。
日常的に使用する「倒産」という言葉は、法律用語ではありません。一般的には「企業経営が行き詰まり、弁済しなければならない債務が弁済できなくなった状態」を指します。
出典: 帝国データバンク「倒産情報」
支払不能にまで追い詰められた状態。
つまり「いずれ潰れる会社」=「倒産する可能性がある会社」
運転資金が不足することで会社は倒産します。
内部留保、現預金が多い会社は、そうそうに倒産しません。
実際、内部留保が多いと銀行に対する信用度は増します。
裏を返せば、内部留保が少ないと信用度は減り、銀行借入も難しくなるということ。
従っていずれ潰れる会社というのは、運転資金も枯渇している自転車操業のような会社、と定義できます。
いずれ潰れる会社の特徴12選!こんな会社は潰れる!
潰れる会社の解釈と定義が分かったところで!
ここからは、いずれ潰れる会社の特徴をまとめていきます!
早速いずれ潰れる会社の特徴12選は以下の通り。
順番にいずれ会社が潰れる理由を解説していきます。
- 給料の支払いが遅れる会社
- 突然ボーナスをカットする会社
- 常に人手不足に陥っている会社
- 2期連続赤字に陥っている会社
- 以前に比べて業務量が減った会社
- 法人の資産を次々に閉鎖、処分する会社
- 仕入れ数が減って新規事業も行わない会社
- 大口の取引先が倒産または契約解除された会社
- 今まで見かけなかった銀行員が頻繁に出入りする会社
- 行き先を告げずに社長や経理責任者の外出が増えた会社
- 非正規だけでなく正社員の希望退職も増やしている会社
- 銀行から住宅ローンを借りようとしても審査が通らない時
【特徴1】給料の支払いが遅れる会社
まず1つ目の特徴が「給料の支払いが遅れる会社」
経営難でも給料の遅配は最後の最後。
なぜなら、税金の支払いなどは猶予制度が設けられているから。
それでも従業員への給料遅配が起きる会社はいよいよ危ない会社。
経営も末期状態であることの証拠になっています。
つまり、いずれは潰れる会社の典型的な特徴の一つといえます。
【特徴2】突然ボーナスをカットする会社
次に2つ目の特徴が「突然ボーナスをカットする会社」
特徴1と同じく従業員への支払いに変化がみられる会社は危ない。
ボーナスが出ない会社も存在するため一概にはいえません。
しかし、今まで問題なく支給していたのにある日を境に突然カット。
減額ではなく全額カットはより危機的状況。
資金繰りに奔走する会社はいずれ潰れる運命をたどることになります。
【特徴3】常に人手不足に陥っている会社
3つ目の特徴が「常に人手不足に陥っている会社」
「人手不足倒産」という言葉を聞いたことはあるだろうか。
「人手不足倒産」とは、従業員の退職や採用難などが原因で労働力が不足し事業が継続できなくなる事例のこと。
TDBによると、企業の約5割が人手不足との集計を公表。
2022年は「人手不足問題」が再来するのではとの観測を出している。
つまり、人手不足に陥る会社は労働力が失われた会社。
それすなわち、いずれ潰れる可能性が非常に高い会社ということになろう。
【特徴4】2期連続赤字に陥っている会社
4つ目の特徴が「2期連続赤字に陥っている会社」
2期連続赤字の会社(融資先)のランクは「要注意」
多くのケースで融資に消極的または一括返済を要求される可能性が高まります。
(出典:経理コンパス「「格付け」とは」)
つまり、簡単にいうと金融機関から信用を失うということ。
融資も受けられなくなって、投資もできなくなる。
結果、いずれ潰れる末路をたどる会社だということです。
【特徴5】以前に比べて業務量が減った会社
5つ目の特徴が「以前に比べて業務量が減った会社」
業務量が減るのには、必ず理由があります。
真っ先に疑われるのが、取引先からの受注件数の減少。
競合他社の取引先を奪われた可能性もあります。
いずれにしても単価は変わらず、業務量だけ減るなら売上も減ります。
よって、利益確保が難しくなり、いずれ潰れる会社の特徴だといえます。
【特徴6】法人の資産を次々に閉鎖、処分する会社
6つ目の特徴が「法人の資産を次々に閉鎖、処分する会社」
- 製造ライン数の減少
- 事業所を次々に閉鎖
- 会社備品や資産を売却
資産の処分は、もはや廃業に近い証拠。
清算の準備に入っているため、いずれ潰れる会社になります。
【特徴7】仕入れ数が減って新規事業も行わない会社
7つ目の特徴が「仕入れ数が減って新規事業も行わない会社」
成長企業は常に投資を行っています。
投資することで、新たな事業が生まれ、会社も拡大していくから。
しかし、仕入れ数が逆に減るのは投資を行っていない。
投資を行わない、ということは新規事業にも着手していないということ。
将来性に見切りをつけて、会社を捨てたも同然です。
【特徴8】大口の取引先が倒産または契約解除された会社
8つ目の特徴が「大口の取引先が倒産または契約解除された会社」
取引先に依存する会社はいずれ潰れます。
なぜなら、「連鎖倒産」という言葉があるほど根深い問題だから。
生き残る会社は常にリスクヘッジを考えています。
一つの取引先に依存することなく、自社で活路を見出します。
大口取引先がなくなるだけで傾く会社は、いずれ潰れる会社の典型例だといえます。
【特徴9】今まで見かけなかった銀行員が頻繁に出入りする会社
9つ目の特徴が「今まで見かけなかった銀行員が頻繁に出入りする会社」
銀行員が頻繁に出入りするのには理由があります。
成長企業であれば、積極的な融資の提案なのは当然です。
しかし、売上も伸びてなければ成長もしてない会社の場合はどうか?
逆に会社側から借入のお願い、もしくは返済を迫られていることが相応にあります。
【特徴10】行き先を告げずに社長や経理責任者の外出が増えた会社
10個目の特徴が「行き先を告げずに社長や経理責任者の外出が増えた会社」
「代表者や経理担当の役員が、行き先を明示しない外出を繰り返すようになった。たいていは金融機関との相談、債権者との相談、売掛金の早期回収のお願いなどです。」
引用: Yahoo!知恵袋「労働条件、給与、残業」
「社長や経理責任者が弁護士との連絡取り合いが多くなります。又銀行が予知して度々来たり呼び出しを受ける。最後は預金を拘束。これで終了です。」
引用: Yahoo!知恵袋「労働条件、給与、残業」
「弁護士などに相談しながら、せめて1年前から準備することが肝心です。倒産すると半年はお金の流れを遡って不正な動きがないか調べられますので注意してください。」
引用: Yahoo!知恵袋「企業と経営」
実体験に基づく口コミの通りです。
社長や経理責任者の外出が増えれば、いずれ潰れる会社の特徴です。
【特徴11】非正規だけでなく正社員の希望退職も増やしている会社
11個目の特徴が「非正規だけでなく正社員の希望退職も増やしている会社」
業績悪化で非正規社員を雇い止めするのはよくある話。
しかし、正社員にまで手を出す会社はいよいよ危ない会社です。
それも全社員の多くの割合を占めるリストラは、危機的状況だといえます。
なぜなら、正社員の給与(人件費)は固定費だから。
固定費から圧縮する動きは、会社の資金は底を尽き始めている証拠。
いずれ潰れる可能性の高い会社だといえそうです。
【特徴12】銀行から住宅ローンを借りようとしても審査が通らない時
そして最後との特徴が「銀行から住宅ローンを借りようとしても審査が通らない時」
住宅ローンは、勤め先の会社も審査基準に含まれます。
当然ながら個人の支払い能力(与信)だけでなく会社の資本力も問われる。
つまり、倒産の可能性が高い会社は審査が通りづらいということ。
勤め先の安定性が低いと審査は通りづらいです。
(出典:コスモスイニシア「住宅ローンを借りられる人と借りられない人の違い」)
住宅ローンを借りようとしたとき、審査が通らなかったら注意が必要です。
いずれ潰れる会社の特徴とは言いがたい兆候とは
ここまでいずれ潰れる会社の特徴を解説してきました。
しかし、いずれ潰れる会社の特徴とは言いがたい兆候もあります。
それが以下のような兆候になります。
- 社長と経営幹部が激しく口論している
- 少額の消耗品について節約を要求を始める
- 組織の改編・変更が頻繁に行われる
- 経理の部長や課長が退職・変更になった
- 役員が早朝に会議を始めた
中小零細企業ではよくある話。
大手企業でも起こりえることで、兆候でもなんでもない正常。
また、日産を見事V字回復させた「カルロス・ゴーン」
彼が実行した取り組みで有名なのが「大胆なコストカット」
聞こえは悪いが、コストカットがすべて「いずれ潰れる会社の特徴」とは言いがたい。
つまり、潰れる兆候で重要なポイントは「突然」
今までは正常に行われていたのが突然従業員に対して起こる事象が危険。
本当にいずれ潰れる会社?雰囲気以外に見抜く方法
ではどうすれば、いずれ潰れる会社だと判別できるのか?
ここでは、本当にいずれ潰れる会社?雰囲気以外に見抜く方法をまとめていきます。
【方法1】経理の人間から支払い等情報を仕入れる
まず1つ目の見抜く方法が「経理の人間から支払い等情報を仕入れる」
なぜ経理の人間なのか?
それは、会社の財務状況をすべて把握しているのが経理部だから。
以下のような有効な情報を、経理の人間から仕入れることは可能です。
- 取引先への支払いが遅延している
- 下請け業者への支払いが悪化した
- 企業負担分の健康保険を滞納気味
- 売掛金の回収を急ぎ始めた
- 内部留保が極めて少ない
情報に共通するのは「数字(財務状況)」
もはや動かぬ証拠であり、会社の「今」を見抜くことができます。
【方法2】帝国データバンクから自社の経営状況を調べる
次に2つ目の見抜く方法が「帝国データバンクから自社の経営状況を調べる」
とはいえ、経理部も教えてはくれない場合があります。
社内の人間から情報を仕入れられないときの方法が「帝国データバンク」
帝国データバンクを使えば、自社の経営状況を調べられます。
信用評価から銀行に融資を受けられる状況なのかも確認可能です。
「友人の会社なのですが、倒産してしまわないか心配しています。数年ごとに帝国データバンクで確認していたのですが、最近6,7年の利益は毎年赤字になっています。」
引用: Yahoo!知恵袋「会計、経理、財務」
実際、帝国データバンクを使って財務状況を確認できた口コミもあり。
客観的な情報を仕入れるのに有効かつ将来性を見抜く手段としても役に立ちます。
【方法3】上場企業なら株価が急激に下落してないかチェックする
そして3つ目の見抜く方法が「上場企業なら株価が急激に下落してないかチェックする」
株価を決める最大の要因は何か?
様々な変数が絡み合って株価は決まります。
ですが、最も影響する要因が「会社の業績」
会社の売上や利益の額などが最も影響すると、東証が公表しています。
ですので、株価の急激な下落は財務状況の何らかのサイン。
注意深く観察しつつ方法1、方法2を併用することで、会社の将来性は見えてきます。
いずれ潰れる会社と生き残る会社の社長の特徴を比較
ここまで、いずれ潰れる会社の特徴にフォーカスし情報をまとめてきました。
では「生き残る会社」というのは、どんな特徴があるのか?
さらに、存続する企業のトップ(社長)はどんな傾向があるのか?
ここでは、いずれ潰れる会社と生き残る会社の社長の特徴を比較してみます。
調査から一言でいえば「社長のやる気がない」
また、3代目社長が特に注意が必要です。
初代に比べても商圏の拡大は鈍り、売上増加にも期待できないことは報告されています。
つまり、会社が潰れるか生き残るかは社長次第。
社長の手腕、取り組み方、姿勢で会社の行く末は決まってしまうということです。
備えが重要!倒産する前にいずれ潰れる会社への対策
「いずれ潰れる会社になんか留まりたくない!リストラにもあいたくない!どうすればいい?」
結論、準備がすべてです。
待っていても最悪のシナリオが訪れるだけです。
倒産する前にいずれ潰れる会社への対策について解説していきます!
【対策1】転職活動を行って情報収集に努める
まず行うべきことは「転職活動を行って情報収集に努める」
「どんな会社が自分には向いているのか?」
転職活動から情報収集してみないことには分かりません。
さらに、会社の内情や将来性は事前の情報収集から把握することが可能です。
つまり情報集は、転職での失敗確率を抑えられるということ。
転職活動=内定獲得、ではなく、まずは情報収集という観点で活動されるのがよいでしょう。
とはいえ、個人で情報収集しても限界があります。
会社の内情まで調べる術はなく、表面上の情報しか得られません。
転職で失敗したくない方は、必ず転職エージェントを活用することをおすすめします。
転職エージェントを活用すれば、会社の内情まで知れます。
社長はどんな人柄で、何のために求人を出しているのか?
求人の掲載も常時ではなく、事業拡大のためなど増強のためなのか?
情報収集することで「会社の未来」が見えてきます。
この事前準備を入念に行うか、怠るかで先のキャリアは決まると言っても過言ではありません。
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【対策2】将来性のあるスキルを習得しておく
情報収集だけでなく「将来性のあるスキルを習得しておく」
将来性のない会社に転職しても、同じ轍を踏むだけ。
今後も将来有望な業界に転職したほうが賢明だとは思いませんか?
その需要の高い業界というのが「IT業界」
今後IT人材の需要は、増加することが予想されています。
なかでも企業が求める人材は「スキルを持ったITエンジニア」
エンジニアにとってのスキルとは「プログラミング」
つまり、プログラミングは食いっぱぐれないスキルの一つだということ。
需要増加を見込んで今ではプログラミングスクールが多くリリースされています。
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スキル習得だけでなく正社員としての転職保証も就いています。
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【対策3】自己分析から将来のキャリアを見定める
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- いったい仕事で何をしたいのか?
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【対策4】ブラック企業の求人を排除したサービスを利用する
4つ目の対策として「ブラック企業の求人を排除したサービスを利用する」
そもそもブラック企業を排除して転職活動は行えるのか?
結論からいうと可能で、そのための方法が「転職エージェントの活用」
転職エージェントの中にはブラック企業を排除し求人を紹介するサービスもあります。
ブラック企業に出くわしたくない方。
求人の段階からやばい会社に応募したくない方は、ぜひご活用ください。
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会社が潰れそうだからと先走った退職にも注意すべし
会社が潰れそうだからと先走った退職にも注意が必要です。
具体的に注意すべきこととは何か?解説していきます。
【注意1】失業保険は自己都合退職になれば給付が遅くなる
まず1つ目の注意点が「失業保険は自己都合退職になれば給付が遅くなる」
自己都合退職の場合、給付制限期間は「2か月」
会社都合退職の場合、この給付制限期間がありません。
「しかし本当に潰れたら会社都合になり、給付制限がなくなり、早期に貰えます。面接でも倒産しましたなら明らかです。」
引用: Yahoo!知恵袋「転職」
口コミにもある通り。
離職理由によって待期期間に違いがあるため、注意が必要です。
【注意2】退職金の有無は退職金支給規程から確認する
次に2つ目の注意点が「退職金の有無は退職金支給規程から確認する」
退職金の有無についても事前確認は必須です。
なぜなら、勤続年数の長短かつ離職理由によって退職金の条件は異なるから。
事前に確認する術は「退職金支給規程」
退職金の支給を行う会社であれば規定されています。
関連記事:退職金ない会社はやばい?違法ではない?【将来性なしブラックかの結論と解決策】
【注意3】給与未払いへの対応は救済制度を利用する
3つ目の注意点が「給与未払いへの対応は救済制度を利用する」
万が一、給与未払いなどのトラブルが起きた場合。
労働者への救済措置として「未払賃金立替払制度」があります。
「未払賃金立替払制度」は、企業倒産により賃金が支払われないまま退職した労働者に対して、未払賃金の一部を立替払する制度です。
その他にもセーフティーネットはあります。
事前に厚労省など政府機関の情報を確認しておくようにしましょう。
【注意4】転職活動時の転職理由は「倒産」と簡潔に書く
そして4つ目の注意点が「転職活動時の転職理由は「倒産」と簡潔に書く」
転職活動時に困るのが「履歴書の書き方」
その中でも、転職理由をどのように書けばいいか迷うもの。
結論からいうと、転職理由は「倒産」と簡潔に書きましょう。
Q.応募書類上で離職理由を「倒産」と書くとマイナスイメージになる?A.会社の倒産によって離職した場合、それがマイナスの印象に映るということはほとんどありません。履歴書の職歴欄に「離職理由」を記載する際は、「会社都合により退社」「会社の倒産により退社」といった形で端的にまとめていただければよろしいかと思います。
倒産=マイナス、と考える人は多く躊躇しがち。
しかし、まったく問題ないと転職エージェントは語ります。
いずれ潰れる会社の特徴を見抜けるなら転職以外に選択肢あり
ここまで、いずれ潰れる会社の特徴を詳しく解説してきました。
情報からの結論として、いずれ潰れる会社を見抜くのは難しい。
なぜなら不確実要素が多く、経営者でない以上、一社員が見抜くのはほぼ不可能。
ですが、いずれ潰れる会社の特徴を見抜けるなら転職以外に選択肢があります。
それは「自ら起業すること」です。
つまり、会社という依存先(リスク)を無くすということ。
自ら業を興しコントロールすることで、リスクも減らせます。
実際、多くの成功者は起業家です。
資本主義社会で生き残っているのは、すべて経営者と投資家。
労働者である限り、何かに依存し続けなければいけない運命が待っています。
いずれ潰れる会社なのかどうか、気にするくらいなら。
あなたも労働者を卒業して、起業家に回るのが賢明な判断だといえます。
でもどうすれば起業できるのか?経営者になれるのか?
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まとめ:いずれ潰れる会社の特徴に該当するなら対策必須
いずれ潰れる会社の特徴に関する情報をまとめてきました。
改めて、いずれ潰れる会社の特徴をまとめると、
- 給料の支払いが遅れる会社
- 突然ボーナスをカットする会社
- 常に人手不足に陥っている会社
- 2期連続赤字に陥っている会社
- 以前に比べて業務量が減った会社
- 法人の資産を次々に閉鎖、処分する会社
- 仕入れ数が減って新規事業も行わない会社
- 大口の取引先が倒産または契約解除された会社
- 今まで見かけなかった銀行員が頻繁に出入りする会社
- 行き先を告げずに社長や経理責任者の外出が増えた会社
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